岩崎宏美　「シンデレラ・ハネムーン」　



コロッケがものまねして以来、ちゃんと聞いたことがなかったので久しぶりに聞くと、やっぱりいい歌なようです。
歌唱力もあるし、コロッケはアーチストをひとり殺してしまったようなものですね。

ところで、今後時折、勝手に「筒美京平シリーズ」をやるつもりですので、その折には我慢してください。
我々世代には、筒美京平の歌は欠かすことができません。

[0回]

米国で昨年まではトヨタが、今度はホンダが狙われているようです。

　　・ホンダが罰金８３億円支払い　報告漏れで過去最高額　　（産経）

・よく中韓とビジネスをするとろくなことがないと言いますが。。。　　（日本や世界や宇宙の動向）

＜一部抜粋＞

『 アメリカに進出し成功している日本メーカーは必ず彼らに狙われます。日系企業は彼らの良いカモになるのです。必ずいちゃもんをつけられて大金をふんだくられます。しかもやり方が世界一ズルいのです。
今回はホンダがターゲットです。数年前はトヨタでした。以下の通り巨額の制裁金を無理やり支払わせます。ＴＰＰ交渉が妥結してしまったら、日本企業に対するこのような制裁は頻繁に起こるでしょうね。

彼らは様々な言いがかりをつけて外国や外国の企業から大金を強奪するのが得意です。
ホンダＵＳＡのアメリカ人（たぶんユダヤ人）幹部がアメリカの権力者達と共謀し、意図的にやるべきことをやらずに放置し、わざと制裁金を支払うようにさせたのではないかと勘繰ってしまいます。

外国人を幹部にするとろくなことがありません！何しろ、彼らは日本の利益や発展のために働いているのではないのですから。。。　』

　　　　（http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51948385.html）

このようなことが頻繁に起こると、TPP締結後がさらに心配になってきます。

[0回]

経済状況を普通にGDPで判断してきたけれども、それは相当危険なことだったのか？

・GDPはなぜ役立たないか！　サムスンがこけても韓国が大発展している不思議　　（おゆみ野四季の道 新）

＜一部抜粋＞

「韓国のサムスン電子の１４年度の決算内容の速報値が発表されたが、売上高が対前年比１０％減、営業利益は３２％の減益だった。サムスンは韓国GDPの２０％を稼ぎだしており、サムスンの減益の影響は韓国全体では計算上GDPを６．４％（３２÷５＝６．４）引き下げたことになる。一方で韓国政府が発表しているGDP予測値は３．５％前後の伸び率だそうだ。」

「GDP信奉者には申し訳ないがGDPは経済の変わり目には何の役にも立たない。それはこの計測方法がとりあえず分かる統計数字による推計に基づいているからだ。」

「この方法の最大の欠点は歴史の変わり目や経済の潮目が変わった時に全く役立たないことだ。ゲームのルールが変わったのにまだ昔のルールで判定していると思えばいい。」

「このことは日本にも中国にも同時に真であって、たとえば日本の企業は現在劇的な収益改善を遂げているのにGDPは２四半期マイナス成長だ。」

　　（http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2015/01/gdp-c117.html）

ということは、GDPは現状から遅行する（遅れてしまう）ので政策判断の材料としてはダメってことになりますね。

ただし、この考えからいくと今年のGDPは良くなっていくことになりますが、どうなのでしょうか？
一方では今年の指標はすべて悪くなるような論評も目立ちます。
今年の経済指標にしばらく注目しておきましょうか。

[0回]

ネットなどでよく言われる「Kの法則」について、改めてメモしておきます。

・戦争は朝鮮半島がついた方が負ける法則なのに　（月夜のぴよこ と 空耳うさぎさんたち）
　　　　　　　
この法則通りに、戦争は朝鮮半島がついた方が負ける法則があります。

　清についたら清が負けた
　露についたら露が負けた
　日本に着いたら日本が負けた
　ふた手に判れてやりあったら勝負つかず
　米に着いたら米が負けた

こういうのが半島がらみの戦争の歴史です。

　　　　http://www.h3.dion.ne.jp/~duke/politics/hosoku1.html

これは歴史上の事実のようですので、差別とか偏見だけでもないかもしれません。

結果がたまたまそうだったのか？
必然的にそうなってしまったのか？

まあそういったものが、「Kの法則」と言われるもののようです。

[0回]

青木先生が今年の見通しをズバッと斬り込んでます。

・【青木泰樹】日本経済の行方　　（三橋貴明の「新」日本経済新聞）

＜一部抜粋＞

「失われた１０年ないしは２０年」と言われた日本経済の長期的停滞は、三つの経済思想が各々の経済権力と結びついたことによって生じた人災であったと私は考えております。
具体的には、財務省と結合した財政均衡主義、日銀と結合した通貨（もしくは国家）の信認論、政財界と結合した新自由主義的政策論（ネオリベ政策論）です。それらを経済に逆回転を与える「デフレ不況の３モーメント」としておきましょう。

　（http://www.mitsuhashitakaaki.net/2015/01/10/aoki-10/）

「デフレ不況の３モーメント」

　　・財政均衡主義　－－－－－－　財務省
　　・通貨の信認論　－－－－－－　日銀
　　・新自由主義的政策論　－－－　政財界

これらが邪魔をしていて、デフレから脱却できないようです。

経済的にはこれからさらに悪い結果が出てくるらしいので、早く間違いを認めて方針転換してもらいたいですが無理でしょうか？

[0回]

仏国パリの風刺新聞社へのテロについて、マスコミでは「表現の自由が脅かされている」との報道だが？

・表現の自由なら何をやっても良いのか？　　（保守ですが何か？）

＜一部抜粋＞

仏風刺新聞社で銃乱射　１２人死亡
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

言論に対する、暴力による報復。

私はこれは「テロ」だとは思いません。
「いきすぎた言論」と感じた勢力が、「暴力による報復」に出た。

許されることではありませんが、
「言論に対するテロ」というのとは、
ちょっとちがうんじゃないか？
と思っています。

言ってみれば、「ヘイトスピーチ」に対する「カウンター」です。

（http://ameblo.jp/genten-nippon/entry-11974617015.html）

　　・やっぱり来たか、「朝日新聞」の我田引水 　　（保守ですが何か？）

　　・フランスの風刺画に対して言論の自由を守れはちょっと違うと思う 　（時代をちょっとだけ斬る！）
　　　　（http://mijinco.blog.shinobi.jp/Entry/7735/）

サザンの桑田氏もそうですが、「政治について揶揄すればカッコイイ」みたいな風潮があったのは確かです。
あるいは、「おもしろければそれでOK」という感じかもしれません。
左翼の思った通りの世の中でしょうか。

でも最近はその「表現内容を問う」ような雰囲気が出てきたように思います。
これがマスコミが恐れる「表現の自由が脅かされている」ということなのでしょうか。

もちろん言論統制がまかり通るような世の中では困るのですが、「どんな表現も自由」ではエライ迷惑なこともしばしば起こってしまうし、実際起こってます。

マスコミに節度を、なんて無理に決まってますが、結局、報道内容に腹の底が見えてしまうものなのでしょう。
事実を伴わない批判、反政府・反日などによって、事実や歴史を歪めるから一般人が怒っている事実も認識してほしいものです。

[0回]

「不正選挙」の話は前からあったようですが、具体的には報道などもあまりされてなかったようです。
ところが実際に裁判までやっているそうなのです。

　　　　・不正選挙裁判　　（remmikkiのブログ）
　　　　　　（http://blog.livedoor.jp/remmikki/archives/4806345.html）

このリチャード・コシミズ氏は、ずっと前から「不正選挙」のことを言っていた方ですが、実際に裁判にまでなっているとは思いませんでした。

そもそも今回の選挙でも、不正な集計の報道・動画などもあったのにテレビなどではほとんど注目されませんでした。
この選挙で壊滅的な打撃を受けた「次世代の党」も、何にも言わないのは何でなのか？
本当に調べられると、事が大きすぎてとんでもないことになるので扱えないとか？

確かに本当に「不正選挙」がずっとやられていたならば、かなりの衝撃ですよね。
政治なんかもう根本的に信用できなくなってしまうことでしょう。
あっ～、怖い怖い！

[0回]

日本人は気付いてないかもしれませんが、格差があるのは当たり前で、むしろ格差がある方が良いと思っている人たちは以外とたくさんいるようです。

・日本の格差問題の本質　　（田村秀男の「経済がわかれば世界が見える」）

　ことしは日本でも格差是正に向けた議論が高まりそうだが、問題の本質はどこにあるだろうか。

まず、仏経済学者のトマ・ピケティは世界的なベストセラー「21世紀の資本」で「資本収益率が産出と所得の成長率を上回るとき、資本主義は自動的に、恣意的で持続不可能な格差を生み出す」（邦訳本＝みすず書房刊＝の内容紹介から）と断じている。それを「ピケティの定理」と名付けよう。

最近の日本はどうか、さっそくデータを調べてみた。まずは、法人企業統計（財務省）からとった総資本経常利益率を「資本収益率」に、国内総生産（GDP）の実質成長率を「産出と所得の成長率」にみなして、それらの推移を追ってみた。すると、興味深いことに1997年度以降、資本収益率が実質成長率を一貫して上回っているではないか。

それまではおおむね成長率のほうが収益率を上回ってきた。下回ったときは石油危機、プラザ合意による急激な円高、90年代前半のバブル崩壊というふうな「ショック効果」と言うべきで、成長率は1，2年で元通り収益率を上回る軌道に回帰している。ピケティの定理を前提にするなら、日本経済は97年度以降、「格差」の時代に突入したことになる。

97年度と言えば、橋本龍太郎政権が消費税増税と公共投資削減など緊縮財政路線に踏み切り、日本経済は一挙に慢性デフレ局面にはまりこみ、今なお抜け出られないでいる。経済の実額規模である名目GDPは2013年度、97年度に比べて7.3％、38兆円のマイナス、国民一人当たりで年間3万円も少ないのだ。

「デフレは企業者の生産制限を導き、労働と企業にとって貧困化を意味する。したがって、雇用にとっては災厄になる」と、かのケインズは喝破したが、格差拡大所得の元になるGDPが縮小してみんな等しく貧しくなるわけではない。

デフレは格差拡大の元凶である。一般に現役世代の賃金水準が下がるのに比べ、預金など金融資産を持っている富裕層はカネの価値が上がるのでますます豊かになる。給付水準が一定の年金生活者は有利だし、勤労者でも給与カットの恐れがない大企業や公務員は恵まれている。

デフレで売上額が下がる中小企業の従業員は賃下げの憂き目にあいやすい。デフレは円高を呼び込むので、生産の空洞化が進み、地方経済は疲弊する。若者の雇用の機会は失われる。

慢性デフレの局面でとられたのが「構造改革」路線である。モデルは米英型「新自由主義」である。1997年の金融自由化「ビッグバン」で持ち株会社を解禁した。2001年に発足した小泉純一郎政権は、日銀による量的緩和とゼロ金利政策で円安に誘導して輸出部門を押し上げる一方で、郵政民営化で政治的な求心力を高め、米国からの各種改革要求に応じた。

製造業の派遣労働解禁（2004年）など非正規雇用の拡大、会社法（2006年）制定など株主中心主義への転換などが代表例だ。法人税制は98年度以降、2002年度までに段階的に改正され、持ち株会社やグローバルな企業の事業展開を後押ししている。

 

小泉政権までの自由化・改革路線は外国の金融資本の対日投資を促す一方で、日本の企業や金融機関の多国籍化を促すという両側面で、日本経済のグローバル標準への純化路線であり、それを通じて大企業や金融主導で日本経済の再生をもくろむ狙いがあった。結果はどうか。

全企業が従業員給与100に対してどれだけ配当に回しているかを年度ごとにみると、1970年代後半から2001年度までは3前後（資本金10億円以上の大企業は7台）だった。この比率は、02年度からは徐々に上昇し、03年度は11.5（同32）と飛躍的に高まった。小泉改革路線は伝統的な従業員中心の日本型資本主義を株主資本主義に転換させたのだ。この構図は、従業員給与を可能な限り抑制して利益を捻出し、株主配当に回す、グローバル標準の経営そのものである。

このパターンでは経済成長率を押し上げる力が弱い。GDPの6割を占める家計の大多数の収入が抑えられるからだ。名目賃金上昇率から物価上昇率を差し引いた実質賃金上昇率は97年以降、ほぼ一貫してマイナスである。賃金はマイナス、配当はプラスという、株主資本主義は機関投資家や海外の投資ファンドを引きつけても、実体経済の回復に貢献するとは考えにくい。需要減・デフレ・賃金下落という悪循環だけが残る。

そこで、安倍晋三首相が追求する一部の政策には重大な疑問が生じる。まず、法人税実効税率の引き下げだが、巨大な配当収入に対する課税を免れる多国籍大企業や金融大手の法人諸税の負担率は極端なまでに低い。これらの法人向け減税は、配当を求める株主資本主義の欲望を満たすだけではないか。首相が経団連首脳に賃上げを求めるのは悪くない。だが、首相が口先介入して、おいそれと応じる企業の経営者はこれまで一体何をしてきたのか、と外部からは不思議がられるだろう。

安倍首相が本格的に取り組むべきは、これまで20年近くに渡って日本経済の路線となってきた新自由主義に決別し、格差社会の勝者を太らせる政策を廃棄し、旧世代や新世代を支え、養う現役世代を勝者にさせる政策への転換ではないか。

安倍政権の経済政策は、どうもおかしいような？
政策の意図がいま一つ分かりませんよね。

[0回]