お隣にとんでもない国があるようで・・・。

・日本の波動を消滅させる可能性を考える　　（金銀投資作戦参謀本部Ⅲ）

《　勝手に要約　》

｢日本の技術者が警告！ 中国の「原発」は必ず大事故を起こす 設備も作業員も超いい加減だった｣
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/44966
2015年09月04日（金） 週刊現代　：現代ビジネス

■都合の悪いことはモミ消す

人口1500万人の中央直轄市・天津で8月12日深夜に起こった未曾有の大爆発。阿鼻叫喚の修羅場は収まりつつあるものの、連日の雨が地上や地下の有毒ガスと化合し、市内のあちこちで不気味な煙が立ち上っている。現場付近はいまだに防毒マスクを着用しないと近寄れず、世界第4位の取扱量を誇る天津港は復興のメドすら立っていない有り様だ。

事故から1週間経った19日現在、中国当局は死者114人、行方不明者65人と発表したが、そんな「大本営発表」を信じる市民などいない。

「われわれの取材クルーが事故現場に真っ先に入り、少なくとも1000人分くらいの遺体は撮影しています。何せ3000tもの危険化合物が爆発しており、無残な屍が四方八方に転がっていたのです。」

■トップも逃げ出す

「今週に入って現場で採取した空気のサンプルから、シアン化ナトリウムと神経ガスの2種類の猛毒ガスが検出された。しかも最高の危険レベルに達していた」

「シアン化ナトリウム、硝酸アンモニウム、硝酸カリウム……現場近くからは次々に危険な化合物が検出されています。人民解放軍の特殊部隊が入って作業しているのが、何より怪しい証拠ではありませんか。」

「私も天津に原発がなくて、ホッとしています。いまの中国の原発管理は、旧ソ連以下と思われるからです。」

「もしも天津の爆発が、原発のすぐ近くで起きていたとしたら、格納容器が無事だったとしても、使用済み核燃料プールまで守れたか疑問です。巨大な爆発に原子炉が巻き込まれれば、その影響たるや水素爆発の比ではありません。それこそ放射能被害は、日本を含めた全世界に広がったはずです」

■耐震性は気にしない

後藤氏は、他にも中国の原発を危険視する理由が二つあるという。

「一つは、中国が原発を短期間で倍増させようとしていることです。このような無謀なことをやれば、安全管理が間に合わず、トラブルが発生する確率は格段に増えます。

もう一つは、中国の原発の耐震性の問題です。中国はあれだけの地震大国なのに、原発が十分な耐震構造になっているとは思えないのです」

木村准教授が憂えて言う。

「被害は大気だけに限りません。例えば日本海側には、汚染水がどんどん流れてきます。そうすると、セシウム濃度が通常の100倍を超える大形魚も出て、日本海側の漁業は大打撃を受けます。さらに漁業ばかりか、日本の農業にも影響が出るでしょう」

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壊れなば　おのれ一国で　破滅せよ　　　　　迷惑千万の隣国
もうもはや　立ち返るのは　不可能か　　　　悪政が長い国
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国は引っ越せない。
どんなに迷惑な国が隣にあろうと。

破滅するなら勝手にしてほしいけど、どうしても影響と被害が日本にも出てくる。
「環境に配慮して」、「平和的に」、という当たり前らしき言葉が空々しく聞こえる中国。
どうにも困った隣人だ。

[0回]

米国は本気で中国と対峙を決めたのか・・・？

・《8/9公開》【超拡散希望】やまと新聞 水間政憲の「国益最前線レポート」#23　8/5発売　「ひと目でわかる『GHQの日本人洗脳計画』の真実　他」
　　　　（長いが、台湾の件は１４分あたりからの３分程度）

《　勝手に一部要約　》

・台湾は日本が主権を放棄して、米国が占領中の暫定米国領（米国預かり）。

・東日本大震災の時、在日米国人が台湾に避難した際に、
　その台湾での入国審査をしたのは米国大使館員。

・昨年（２０１４年）、台湾には知らせずに、台湾内に巨大な軍事基地を建設済み。

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台湾は　知らぬふりして　米国領　　　　　ずっと都合よく利用
困ったら　軍事基地にも　転用す　　　　　内緒の米国領台湾
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米国の中国に対する態度は、ずっと前からどうも不可思議だったが、どうやらついに危険ゾーンに達したと判断したのか、もう中国との対立を避けるつもりは無いような印象。

確かに、南シナ海・東シナ海などの中国の横暴を放っておくと、どこまでやるか分からない国。

それにしても台湾の存在はとても脆弱。いまだ主権すら持ってない扱い。

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中国は調子に乗っていると、ヒドイことになりそな・・・。

・東シナ海の中共施設と石油利権の帰趨　　（ねずさんのひとりごと）

《　勝手に要約　》
天然ガスというのは、原油の上に溜まるガスです。
つまり、東シナ海には、原油があるのです。
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大東亜戦争の終戦に際して、サンフランシスコ講和条約で、日本は、これら地域に関する「権利権原および請求権」を放棄すると取り決めました。
つまり、領土領海としての処分権を放棄して、その処分を（簡単に言ったら）米国に委ねたわけです。
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アメリカは、石油立国の国です。
なんとしても石油がほしい。
中東の石油も、米国がその販売を一手に担っているのです。
まさに中東の石油は、事実上、米国の利権になっているわけです。
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あと数十年を経ずに、中東の石油は枯渇すると予想されています。

東シナ海、南シナ海に石油が出てきたものだから、米国にしてみれば、ここの海がほしい。
米国は石油立国の国ですが、いま支配している中東の石油が枯渇したら、それで米国はオシマイになってしまうからです。
米国にとって、新たな油田はまさに垂涎の的なのです。
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米国の東亜戦略は、関連する周辺国（フィリピン、日本、韓国、中共、インドネシア）などを手球にとりながら、周辺国同士を互いに反目させ、この海域を内在的紛争地域にしてきたわけです。

中東に石油があるうちは良いのです。
けれどいよいよ枯渇となったら、東シナ海、南シナ海に関連する各国を争わせ、世界の平和と秩序のためと称して米軍が介入し、いっきにここを制圧する。
あとは中東と同じです。
傀儡政権を作って、その海域を支配させ、出てきた石油利権はすべて米国が握る。
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この戦いに中共が勝てる見込みは、０％です。

問題は、そのときに、チベットやウイグル、内モンゴルの開放です。
おそらくチベットにはインドが、ウイグルと内モンゴルはロシアとモンゴルが介入することになることでしょう。
東と南のシナ海は、日米が中心となって資源保護にあたることになると思われます。

インドとロシアによるチベット、ウイグル、内モンゴルの開放は、支那人から利権を取り上げるというかなり乱暴なカタチで行われそうです。
その後、支那は、チベット、ウイグル、モンゴル、満州と中原に分断され、それぞれが国として独立するとともに、中原は香港経済が飲み込むことになろうかと思います。

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支那の国　赤々燃えて　滅するか　　　　自業自得の中国共産党
利権あり　争奪所有　力ずく　　　　　　　欲望と恐怖
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中共はどんな計画で軍事進出しているのか？

中国は今後、軍事的に勝っても負けても、周辺諸国に相当な迷惑をかけそう。
負けた場合、中国の人民もかなり悲惨なことになるだろうが、それは中国国内の問題として、周りの国が介入し過ぎるとかえって中国のためにならない。
変に関わると、後々韓国のように被害者として何を要求してくるか分かったものではない。

米国は今後どうでるのか？
東シナ海を中東のように混乱させて、米国の利権とするつもりか。
中国を潰してしまうのか。そして、日本の扱いをどうするのか。

日本のことは日本で決めたい、これは当然の話。

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当然、緊縮が必要な時もあるが、状況次第では逆の政策が必要な時があり、今はその時では・・？

・【柴山桂太】緊縮はユーロを滅ぼす　　（三橋貴明の「新」日本経済新聞）

《　勝手に要約　》
その昔、ドイツが第一次大戦後の講和会議で、天文学的な賠償金を課されたことがありました。そのあまりに行きすぎた懲罰に反対し、賠償金の大幅減免を訴えたのがケインズです（『平和の経済的帰結』）。ケインズの提案は、「ドイツに甘すぎる」として取り上げられませんでした。戦争への復讐心で、みな理性を失っていたわけです。しかし、このときの賠償金がドイツを苦しめ、後のナチスの台頭と、ヨーロッパのさらなる荒廃につながったことを考えると、ケインズの提案は決して非現実的なものではなかったと言えます。

ドイツ賠償金問題とギリシャ債務問題は、性質は違います。しかし、支払うことのできない借金を追った国家をさらに追い詰めているという点では同じとも言えます。第一次大戦後にケインズらが行った提案を、ドイツは今度は債権国の立場として、もっと前向きに捉える必要があるでしょう。

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自らも　苦しんだこと　人に課す　　　　　　独国の緊縮政策
仲間内　競争し過ぎて　みな亡び　　　　　敵対・闘争が主食
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ドイツはギリシャに対して、状況的に不可能なことを要求している。
過去に同様な状況だったことを思い出して、お互いにとって良い方法を選び出してほしい。

間違えるとユーロのその後は悪の連鎖を起こすかも。

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インドネシアなんて完全な親日国としか思ってなかったが・・・

・【6月2日配信】月刊河添恵子 6月号 ASEAN＋中国の野望 第1回「ASEANを動かす華人たち」倉山満【チャンネルくらら】

◎【6月9日配信】月刊河添恵子 6月号 ASEAN＋中国の野望 第2回「習近平と華人マネー」倉山満【チャンネルくらら】

・【6月16日配信】月刊河添恵子 6月号 ASEAN＋中国の野望 第3回「ASEANの教育と日本の道」倉山満【チャンネルくらら】

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味方だと　安心すれば　後ろから　　　　　親日国の反日分子
友好と　ほどこす方が　破壊され　　　　　用心しない先進国　
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少し前にこのブログで「外国人への警戒心が薄くなって平和ボケ（日本称賛番組の罠）」との記事を載せたが、日本が称賛されていて親日国だというイメージでいると、とんでもないしっぺ返しに会うことも心得よ。

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かなり危険なのはもう検証済みなのだが・・・・・。

・ＰＲＣの国防動員法をご存じですか？(二カ国語)　（ケント・ギルバートの知ってるつもり）

《　勝手に要約　》
中華人民共和国（ＰＲＣ）には「国防動員法」という法律があります。2010年2月26日に採択・公布され、同年7月1日から施行されています。ちなみにこの法律は、準備期間に26年もかけたのだそうです。

ＰＲＣの「国防動員法」は、戦争中だけでなく、平時であっても中国人民を動員できるのです。いや、動員できるのは中国人民に限りません。ＰＲＣの領土内にある外国系企業も動員の対象です。

つまり、この法律が適用された場合、例えば兵器に転用できる部品を生産するようＰＲＣが外国企業に要請し、その要請に応じない場合、外国企業は罰金などの処罰を受ける可能性があるということです。

ちなみに動員対象の中国人民については、「18歳から60歳の男性公民と18歳から55歳の女性公民は、国防勤務を請け負わなければならない」という規定があり、妊婦など一定の条件に当てはまる人は動員を免除されます。しかし、その免除条件の中に、「外国に居住する人」とは書かれていません。

つまり、日本に数十万人はいる中国人留学生や技能研修性も、ＰＲＣから戦争のための動員命令が来たら、それに従うしかないのです。武器さえあれば、兵士に早変わりです。
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ＰＲＣはこの、国防動員法に基づく動員命令の予行演習を、2008年4月に長野県で実施済みなのです。この時は、4000人の中国人留学生が長野に動員されたと言われています。

簡単に書くと、北京オリンピックの聖火リレーの際、長野県の善光寺に協力を仰いだところ、仏教徒であるチベット人民を弾圧するＰＲＣに協力は出来ないと善光寺が断り、さらにチベット支援者が長野に集結することになったので、ＰＲＣも中国人留学生を動員して、この運動を邪魔しようとしたわけです。

外出先から家に帰ると、自分の部屋の中に最寄駅から長野まで往復の切符と動員の指示書、そして大きな「五星紅旗」（PRC国旗）が置いてあったと証言した中国人留学生もいるようです。

日本の大手マスコミはこれをほとんど報じなかったので、知っている人は今でも少数派です。

これらの写真や動画を見れば、私が日本人の不安を煽っているのではなく、ＰＲＣによる「日本侵略」が、とっくの昔に始まっている事実が分かるはずです。それに危機感を持たない日本人が多いことに、焦燥感を覚えています。

サンフランシスコでもパリでも、五星紅旗が沿道に林立しました。各国の在住中国人に動員がかかっていたからです。

現在の沖縄の危うさは、この時の比ではありません。

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いつだって　やろうと思えば　やれるのさ　　　　日本への侵略者
侵略は　準備万端　機会待つ　　　　　　　　　在日中国人より
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上記のように長野での中国人留学生の動員は実施されて成功していた模様。
日本のマスコミは報道しないから、ほとんどの日本人は知るよしもない。

身近に危険があるのに気付かない怖さ。

[0回]

中共発表の指標は信用不可。
ごまかしは何時までもは不可能。

・【お金は知っている】上海株価に充満する“暴落エネルギー”　鉄道貨物輸送量と対比させると…
　　　（田村秀男の「経済がわかれば世界が見える」）


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見せかけの　繁栄もはや　崖っぷち　　　　　支那ウォッチャー
いつまでも　嘘の数字は　通じない　　　　　公平な指標判断
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今の中国では株式市場しか余剰資金の向かう先なし。
体裁を見繕っても、景気後退、そしてバブル崩壊は目前か。

[0回]

中国が変に自信を持ってしまい、世界を脅している模様。

・戦争で脅す中国　　（日本は危機的な状態です！）

米が主張撤回しなければ戦争も有り得ると、中国国営紙が南シナ海問題で警告した。
（http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPKBN0OA0E020150525）
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これは世界に対する脅しである。

　ヤクザの論理。争いのある土地に勝手に入ってきて、建物を作り居座る。

　だが国際社会に警察は居ない。ルール違反を指摘しても、その本人が改善する気持ちが無いなら、状況は全く変わらないのが国際関係だ。それは竹島を勝手に奪って、でかい顔をしている韓国や、日本人を拉致して返さない北朝鮮を見ても分かるだろう。

　つまり、国際社会で必要なのは、ヤクザに対抗できる力を持つ事だと分かる。そしてルール違反を戒める自警団を組織しなければならない。警察が居ないから、自力解決するしか無いのである。

　当然、我が国もヤクザに対抗する力を持たねばならない。アメリカの力が衰えているから無法者が暴れる。こういう時、戦争の影に怯え単に平和を口にするだけでは何も解決しない（逆に支那人の思う壺になる）。

　中国は核大国である。核ミサイルを持ち、原子力潜水艦を持ち、空母を持っている。今の東アジアで、誰もこのヤクザに対抗できない。

　だから我が国に同じ力が必要なのだ。

　それが無ければ、脅しに負けるだろう。　　（抜粋）

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浅はかで　武力持つ国　末恐し　　　　　　　常識ある国々
力にて　負けるのならば　正義消え　　　　　弱小平和主義国
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国際関係というのは人間関係とは違い、「とても非情」であることは承知済み。
声がデカい方が勝つのか。
中国は実は建国後、まだ６０数年程度。
子供に武器やら最新技術を持たせると、勘違いして手に負えない。

[0回]